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大手食品メーカーの福利厚生制度を現役社員が暴露します!!

大手食品メーカーの福利厚生制度を現役社員が暴露します!!




福利厚生はサラリーマンの生活面において非常に重要だ!

しかし入社する前に詳しく教えてもらえなかったり(面接官にも聞きにくい)、ホームページにも書いていない場合が多く、入社してみて初めて分かるケースがほとんどではないだろうか。

そんな人のために、私が勤務してきた大手食品メーカーの福利厚生制度について、可能な限りぶっちゃけたいと思う!!

ちなみに福利厚生と一言でいっても、現金で支給されるものと、そうでないものがある。

現金で支給されるものは社員の給料として四季報などの「平均年収」に反映されるが、現金以外のものは「平均年収」には含まれない。

こういった目に見えない給料というのはバカに出来ないことが多く、我々サラリーマンの日常生活に大きな影響を及ぼす。

会社選びの際には、こういった情報も一つの判断基準になると思うので、是非参考にして欲しい。




1.住宅補助

大手食品メーカーの住宅補助は、とても優遇されている!!

住宅補助に関しては全業界の中でもトップクラスの待遇ではないだろうか。

家賃は家計支出に占める割合が多いので、その大部分を会社に負担してもらえるのは社員にとってのメリットが大きい。

住宅補助には大きく分けて、以下の3パターンに分類することが出来る。

パターン1:会社所有の社宅

社宅は企業が所有しているマンションや戸建住宅のことで、基本はその会社の社員及びその家族に限定して住むことができる。

なので、例えば社宅がマンションの場合は、住人全員が会社の関係者になる。

周りが会社の人だらけなのはちょっと・・・という人にはあまりお勧めではないが、毎月の負担金が5,000円~10,000円以内というケースが多く、家賃を格安に抑えることができる点は魅力だ。

都内でマンションを借りると、場所にもよるが1人暮らしで普通に月8万円は取られるため、年間の節約額は85万円近くに達する。

この85万円は本来は自分で支払うべき家賃なので、実質的には85万円分の給料をもらっているのに等しい。

またこの85万円という金額は現物支給になるため、税金を支払う必要がないので二度おいしい。

パターン2:借り上げ社宅を提供

借り上げ社宅は、住みたい部屋を社員が自分で探し企業が個人の代わりに賃貸契約をする方法だ。自分で見つけてきた部屋なので、パターン1のように会社の人と同じマンションで生活するという状況は回避することが出来る。このパターンの場合は、自分で不動産会社に家賃全額を支払い、その後住宅補助という形で会社から負担額を給与振り込みでもらうことになるが、ひとつ大きな問題がある。現金として支給されているので所得税がかかるのだ。例えば、8万円のマンションを借りたとすると、年間の支払金額は96万円。

月に家賃の80%を会社に負担してもらったとすると毎月6.4万円が現金で支給される。この6.4万円の部分に対して所得税がかかってしまうのだ。

まぁ、そうは言っても普通にマンションを借りると、毎月8万円全額を自腹で支払う必要があるので、会社から補助してもらえるは十分有難いことだ。

パターン3:現金支給

これは主流ではないが、文字通りの現金支給だ。例えば、5万円あげるから、あとは好きなところに住んでね。契約も自分でやってね。あとはよろしく!というやり方がある。このパターンも給与として現金が振り込まれているので、5万円には所得税がかかってくる。

会社の家賃負担割合は?

次に会社はどれくらい費用を負担してくれるのか?つまり自分の自腹はいくらなのか?という点を説明したい。

パターン1:社宅を提供の場合

大手食品メーカーは家賃相場の8割~9割(目安)を負担してくれるケースが多い。

普通に借りれば月10万円相当のマンションに月1~2万円で住むことができる(ちなみに家賃は給料から天引き)。

家族がいる場合は、普通に借りれば月20万相当の2LDK or 3LDKのマンションに2~4万円で住めるのでメチャクチャお得。

ただし年齢制限があることも多く、35歳を過ぎたら強制退去 or 負担割合が増えるなどのケースあり。

単身赴任や会社理由の転勤の場合は、年齢制限の対象とならない。




パターン2:借り上げ社宅を提供の場合

家賃の7割~9割(目安)を負担してくれるケースが多い。

ただし、月20万円までのマンションというふうに上限が設定されている。

繰り返しになるが、このパターンの場合は家賃補助分を現金で給与として振り込まれるので、所得税の対象になるので注意!!

それからこっちも年齢を重ねるにつれて徐々に会社の家賃負担割合が減っていく。

これは年齢が上がるにつれて給料が増えることと、早く家を買いましょう!という会社のメッセージでもある。

なお会社理由の引っ越し(転勤など)については、費用は全額会社負担が一般的。

ただし、自己都合による2回目以降の引っ越し(やっぱり別の所に引っ越したいという場合)は自腹になる。

2.WELBOX

初めて聞いた人もいるかもしれないが、株式会社イーウェルという会社が提供している福利厚生サービスを採用している会社が多い。

これは食品メーカーに限らず、金融業界、電機メーカーなど世の中の多くの企業で採用されている。

予め年間で使えるポイント(金額)が付与されており、そのポイントの範囲内で各種サービスを利用できるというサービスだ。

例えば、図書券を買ったり、旅行をしたり、子供用品を買ったりすると後でお金が半分とか7割戻ってくるという制度だ(年間10万円くらいはお得になるかな)。

あまり知られていないかもしれないが、この福利厚生制度はめちゃくちゃありがたい。

サイトにログインするとカタログから色々なメニューを選択することができるが、会員制のためログインしないとメニューは見れない。

3.持ち株会(ストックオプション)

なんか難しそうなのがでてきたな!?と思う人もいるかもしれないが、福利厚生の一環として会社の株を買うことができる。

ちなみに株式というものは、普通は最低購入単位(100株とか1000株単位)でしか買うことができないが、この制度の場合は1株単位から購入することが出来る。

例えば、月に5万円分株を買ったとしよう。

購入金額に対し、会社が10%~30%の奨励金を出してくれるので、実際には5.5万円分~6.5万円分の株を買うことができる。

この差額の5,000円~1.5万円が社員の得られる恩恵になる。

もちろん株価は変動するため、会社が負担する奨励金以上に株価が下がれば損をするので気を付ける必要がある。

なるべく株価の安い時にこの制度を利用するのがポイント。なお、手続きを済ませれば在職中でもいつでも売却できる(できない会社もあるが)。

リーマンショック後の、2009年頃に入社してからこのストックオプション制度で株を買い続けてきた人は、アベノミクス相場を得て、今頃かなりの大金を得ている人もいるのではないか。

景気が悪くなる前に早めに売却することをお勧めする。




4.外勤日当

これは主に営業職の人が該当する。

昔からある大企業では金額の大小はあれど、この制度が残っているところは多い。

例えば、外勤(外回り)を4時間以上したら1,000円、7時間以上したら2,500円あげますって制度が残っている。

要は営業にかかった経費(弁当代や飲料代)を負担しますよ!という意味合いで支払われるのだが、自分の給料から払えよ!と言いたくなる性質のものだ。

これは残業時間とは別に支給されるので、外勤が多い人は月単位で結構な金額になる。

量販店担当などで外勤の多い人は、月に15日×2,500円もらったとすると3万7,500円もらえる。

これが12ケ月だと結構な金額(50万くらい)になる。ちなみにこれは給料として支払われないので、所得税はかからない。

年間に換算すると、目に見えない給料が50万円分あることになる。

もちろん本社とかコーポレート系の人も、外に出張にいった場合はこれは支給される。

5.企業保有施設の利用

これは文字通り、会社が保有している保養所やフィットネスなどを超格安で利用することができる。

保養所に関しては、新潟とか那須高原とかそのあたりに福利厚生施設を持っている会社が多いが近年は廃止の傾向にある(管理費がかかり過ぎるため)。

家族連れで利用する人も多いが、人気の場合は抽選だ。

以上、有価証券報告書や就職四季報などに平均年収情報が記載されているが、福利厚生による金銭的メリットを考慮すると、実質の年収は変わってくる。

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