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知らないとクビになる!?外資系企業の働き方を理解しよう!!

知らないとクビになる!?外資系企業の働き方を理解しよう!!について投稿します。

外資系企業と聞くと、英語を使う、給料が高い、カッコイイなんてイメージを持っている人もいるかと思いますが、実際に働くとなるとどのような環境なのか見てみましょう。

まずそもそも外資系企業って何なのでしょうか?

1.外資系企業とは

外資系企業は、海外の会社が経営している会社で、日本に進出している会社のことを指します。

例えば、消費財メーカーP&Gの母体はアメリカの会社です。アメリカの会社が日本に進出して日本で商売をしているので、P&Gの日本の法人名は、P&Gジャパン(株)です。

日本の会社が海外に進出してその国で商売をするとなると、その国では逆に日本の会社が外資系企業となります。

2.働き方の特徴

経営母体が日系企業ではありませんので、そこには独特のカルチャーが存在しています。働き方の特徴としては、以下のものがあげられます。

(1)成果主義
(2)転勤は基本なし

(3)セクショナリズム
(4)スペシャリスト
(5)雇用流動性の高さ
(6)上司は絶対
(7)海外本社の命令は絶対

それでは順番にみて行きましょう。

(1)成果主義

成果主義は、文字通り「成果」が「絶対」です。個々人の仕事のパフォーマンスに応じて職場内のポジション(役職)や給料が大きく変わってきます。

日本企業では「プロセス」も重視されますが、外資系の場合は「成果(結果)」により比重が置かれています。

外資では若い人でも能力と実績さえあればあっという間に偉くなれる!という話を聞いたこともあるかと思いますが、みんながみんなそうではありません。

確かに中にはそういう人もいますが、それは一部の成功者です(笑)一般的には、Directorレベルや上級職のポジションの人達ははそれなりの実務経験がある人が多いです。

(2)転勤は基本なし

日本の大企業のように数年おきに全国転勤があるということはありません。日本全国で事業を展開している規模の大きい会社は、そのエリアはそのエリアで人を採用しています。

また、海外勤務もありません。理由は、日本法人で採用されているからです。いわゆる現地採用というやつですね。海外勤務は、基本的には海外本社の在籍社員が対象です。海外勤務をしたい場合は、日本の会社に行ったほうが遥かに可能性が高いです。

(3)縦割りと職務の明確化

社員は採用の段階でJob Discription(職務範囲)に記載されている業務を行うことを条件に採用されます。

また組織間の縦割りが強いです。縦割りが強いというと、一見悪いように聞こえますが、これは組織間の役割を明確化し、効率的な仕事ができるように戦略的に設計されています。

日本企業の場合は、この作りが甘いため組織間での職務が重複しているなど、非効率な構造になっている場合が多いです。そのため、無駄な残業や非効率な業務のやり方を行っている会社が存在します。

この点、外資系企業は組織と個々人の役割が明確になっていますので、自分の業務に集中することができます。

ただし、外資系企業だからといって他部署とコミュニケーションを取る必要はないとか、チームワークは必要ないということではありません。

業務を行う上で必要な連携は日本企業と同様に行いますので、この点は誤解しないようにしてください。

(4)スペシャリスト文化

外資系企業はスペシャリスト文化です。これは、例えばマーケティングならマーケティングの業務をずっと行うことを意味します。日本の総合職(ゼネラリスト)とは真逆ですね。

採用の段階で職種が一旦決まると、余程のことがない限りその会社内では変更はできません。

海外では基本的に大学で学んだ領域の分野でインターンなどを行い、その分野の仕事に就きます。

転職をする場合は、当然関連分野の専門的な実務経験が求められます。

ただしAssociateなどの若い人のポジションであればポテンシャル採用の可能性も一部あります。

(5)雇用流動性の高さ

外資系企業は会社を辞めたり入って来たりする人の割合が高いです。辞める理由は、様々ですがどの会社も同じように辞めたりクビになる人が多いので、比較的簡単に次の仕事に就くことができます。

また、業界内の人脈(ネットワーク)は割と積極的で、転職の際はこのあたりのコネを使うこともよくあります。

会社を辞める=ネガティブな意味合いだけではなく、他社に行ってManagerからDirectorに昇進したり、年収が大きくアップするケースもあるため、ポジティブな意味で転職をする人もいます。

(6)上司は絶対

日本企業の場合は、上司に不満を言ったりする場面もあると思いますが、外資の場合は上司は絶対です。なぜかというと、昇進・採用・解雇の権限は人事部ではなく上司が持っているからです。従い、日本企業よりも人事部の権限が弱いです。

(7)海外本社の命令は絶対

日本のオフィスはあくまで海外本社の出先機関の一つでしかありません。海外本社の戦略上の理由で、日本からオフィスを撤退するとなった場合は、全員解雇になります。

オフィスを全部撤退するというのはレアケースとししても、合理化策として部署をまるまる全部なくせ!などという命令がくる場合もあります。

その場合は、その部署の社員は会社を去ることになります。ですが(4)の事情があるので、比較的次の仕事は見つけやすいです。

外資系企業の働き方について、理解が深められたでしょうか。

(1)~(7)に挙げた項目は、人によってはメリットにもデメリットにもなります。

しっかりと理解を深めたうえで、自分にとって一番よい転職先を見つけてください。

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