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【2020年版】平均年収が高い業界・業種別の就職偏差値ランキングを解説するぞ!!

【2020年版】平均年収が高い業界・業種別の就職偏差値ランキングを解説するぞ!!

会社を選ぶ基準には、やりがい、適性、自分の成長、安定性など様々な条件があるが、中でも「年収(給料)」は重要な判断基準だ。

江戸時代から、転職の上位理由に「給料が低いから」という回答がランクインしているように、働く人間にとって「お金」は切っても切れない根源的なファクターだ!

年収が低い!もっとお金が欲しいと嘆いている人は、そもそも年収の低い業界を選択してしまっているケースもある。

もちろん就職した業界の中で一生懸命に働いて年収を上げることは可能だ!!

だが、一番手っ取り早いのは、年収の高い業界に転職する!!あるいは、最初からそういう業界を選択することだ!!

もちろん、お金が全てではないことは重々承知している!

ただし、就職・転職の際の一つの基準として頭の片隅にこういう業界の知識を入れておいても、損をすることはあるまい!!

前置きはこれくらいにして、どんな業界・業種の年収が高いのかランキングをご覧あれ!!




平均年収が高い業界・業種別ランキング

※首都圏の賃金モデルをベースとする。そのため、全業界の平均値は600万円(偏差値50)。

偏差値:75~78
投資ファンド/M&A(1,500万円)、総合商社(1,300万円)、コンサルティング(1,200万円)、不動産デベロッパー(1,200万円)、テレビ/キー局(1,200万円)、新聞/全国紙(1,200万円)、大手広告代理店(1,150万円)

【解 説】

✔ここにランクインする業界は、日本トップクラスの収入が得られる。業界というより、むしろ数社の超大手企業による企業群(グループ)と言った方が正しい。ただし、年収が高い分仕事は激務だ!!労働時間と年収の関係でいうと、不動産デベロッパーがコスパの観点では比較的良い。

✔投資ファンド/M&Aの業務内容は、ざっくりいうと企業を売りたい会社と買いたい会社の間に立ち、仲介を行うことだ。譲渡価格(取引価格)の数%を成功報酬として得られるため、平均年収が高くなる。具体的な企業の平均年収をいうと、M&Aキャピタルパートナーズは2,920万円、GCAは2,129万円となっているが、営業成績の良い社員であれば億単位の年収が得られる。ただし、仕事は超激務だ!

✔総合商社は、毎年平均年収が増加しており、まさに業界全体が勢いに乗っている。三菱商事は1,533万円、伊藤忠商事は1,471万円、三井物産は1,372万円、丸紅は1,340万円、住友商事は1,322万円と破格の待遇だ。商社冬の時代といわれた20年前の教訓を得て、業界全体が構造改革に成功!!なお、海外勤務をした場合は、年収は3,000万円超えも!? 興味のある人は以下の記事を参照。

俺の転職活動塾!

【海外勤務】海外駐在員の給与・年収を元駐在員が全て暴露します! グローバル化により日本の海外進出が盛んになってきました。…

✔コンサルティング業界も、AIやIT化の波に乗り需要が今後も増えることが予想されている。2023年には市場規模が現在より1.4倍になるという予想もあり、まだまだこのポジションは維持できそうだ。代表企業の年収は、野村総合研究所1,221万円(40.3歳)で外資系コンサルは、30代でも数千万単位の高収入

✔不動産デベロッパーは、マンション分譲とオフィスビル賃貸を主に手掛ける。マンション分譲は景気に左右されるが、現在は首都圏を中心に業績は絶好調。一方のオフィスビルは景気に左右されないため、安定した収入源になっている。代表企業の年収は、三井不動産1263万円(40.7歳)、1247万円(41.2歳)

✔テレビ/キー局、新聞/全国版、大手広告代理店には、明るい材料があまりなく厳しい事業環境が続いている。ビジネスモデルからの脱却が出来ない場合、今後は現在の年収を維持することは難しい。代表企業の年収は、日本テレビ1461万円(48.6歳)、朝日新聞1,208万円(45.0歳)、電通1,179万円(40.7歳)

偏差値:60~65
ビール(899万円)、石油(833万円)、たばこ(822万円)、携帯キャリア(817万円)、メガバンク(784万円)、海運(775万円)、総合重機(749万円)、医薬メーカー(738万円)、証券(736万円)、電力会社(736万円)、私大職員(735万円)自動車メーカー(722万円)、情報セキュリティー(708万円)、複写機・プリンター(704万円)、電機・家電メーカー(702万円

【解 説】

✔ここにランクインする業界の中でも、業界最大手の企業に就職できれば、年収は簡単に1,000万円を超えることが出来る。また、年収だけではなく福利厚生や年間休日も担保されているので、バランス重視型といえよう。ただし、金融系は激務な傾向にある。

✔ビール業界はアサヒ、キリン、サントリー、サッポロの4社により国内シェアのほぼ全てを独占。国内ではビール需要は減少しているが、海外企業の大型買収により、海外シェアを大きく伸ばしている。見据える先は、日本国内ではなく世界だ! 代表企業の年収は、アサヒHD1093万円(43.3歳)、キリンHD1082万円(41.7歳)、サッポロHD856万円(46.2歳)

✔石油業界は非情に地味なため、あまり志望先に選ぶ学生が少ないが、待遇の良い会社が非常に多い。2019年4月に出光興産と昭和シェル石油が統合し、シェア3割を保有。業界1位のJXTGは業界シェアの5割を保有(売上高11兆円超えのモンスター企業)している。特定企業の市場寡占により石油が値崩れしにくくなり、利益が安定するようになった。代表企業の年収は、JXTGHD1205万円(43.2歳)、出光興産971万円(42.3歳)、国際石油開発帝石938万円(39.5歳)

✔たばこ業界は、日系企業のJT(メビウス、セブンスターなど)、外資系企業のフィリップモリス(マルボロ、ラークなど)、ブリティッシュアメリカンタバコ(ケント、ラッキーストライクなど)の3社でほぼ全てのシェアを占める。業界自体は右肩下がりだが、商材の利益率が非常に高いため非常に儲かる!!(JTは年間に4,000億円近い利益を安定的に上げているが、これは総合商社と同じレベル)なお、JTはスイスに本社を置き世界120ケ国でビジネス展開するグローバル企業。M&Aを得意とし、ビールと同様に海外市場に活路を見出している。JTの年収は822万円(42.7歳)

✔携帯キャリアのシェアは、NTTドコモ/38.5%、au(KDDI)/27.6%、ソフトバンク/22.3%と3社で全体の9割のシェアを確保している。2019年10月より、総務省例の改正により、2年契約の途中で解約した場合の違約金9,500円が1,000円に引き下げられたため、競争の激化は必須だ!!格安携帯会社(楽天モバイル、UQモバイルなど)が今後はシェアを伸ばすだろう。代表企業の年収は、NTTドコモ872万円(40.2万円)、KDDI 952万円(42.5歳)、ソフトバンク732万円(39.3歳)

✔メガバンクは、マイナス金利政策の影響で収益の減少が続いている。またAI化による人員削減が行われており、構造改革真っただ中だ。現在は風当たりが強く、就職人気が落ちているが、こういう時に逆張りで入社するのは戦略としてはあり。将来的には、現在のビジネスモデルを大幅に変えた新しい形で再出発をすることになるだろう。代表企業の年収は、三菱UFJ銀行771万円(38.1歳)、三井住友銀行820万円(36.7歳)、みずほ銀行737万円(37.7歳)

✔海運業界も石油と同様に地味なため、人気はそれほどでもないが、非常に待遇の良い穴場の業界だ。米中貿易摩擦など、世界的な景気減速によるコンテナ貨物などの荷動きの減少で業績に悪影響が出ているが、それでも大手の年収は安定して高い。代表企業の年収は、日本郵船958万円(39.6歳)、商船三井986万円(37.0歳)、川崎汽船831万円(38.2歳)

✔総合重機メーカーは全部で6社あり、いずれも造船業をベースにしている。造船業で培った技術で、発電設備、橋梁、社会・交通インフラ、航空・宇宙、防衛など、いわゆる重厚長大なモノづくりを担っている。しかし、既存のビジネスは頭打ちになっているものが多く、新たな収益源を開拓する必要がある。防衛産業については、市場規模が200兆円に迫る巨大市場。代表企業の年収は、三菱重工業848万円(40.1歳)、IHI 763万円(39.9歳)、川崎重工707万円(38.7歳)、住友重機械工業785万円(42.3歳)

✔医薬業界は新薬の開発競争に伴うグローバル企業との提携やM&Aがトレンドで、競争力のない会社は今後どんどん淘汰されていくだろう。後発薬(ジェネリック)の市場は年々右肩上がりで上昇し、1兆円を突破した。全般的に年収が高い業界であるが、文系が中心のMRは離職率は高めで仕事は激務だ。代表企業の年収は、武田薬品工業1,094万円(41.5歳)エーザイ1,099万円(45.2歳)、アステラス製薬1,073万円(40代前半)

✔証券は株式市場の好調・不調により業績が左右される。2012年以降アベノミクス相場で、業績は好調であったが、今後は下降局面になると予想される。大手の野村・大和証券を、メガバンク系列企業が猛烈に追い上げる構造となっており、その後をネット証券が猛烈に追い上げる。野村證券1,132万円(40代前半)、大和証券1,045万円(40代前半)、岡三証券749万円(39.0歳)、松井証券878万円(39.8歳)

✔電力会社は、これまでの小売り自由化に続き、2020年4月には発電と送配電の分離が行われる。これにより異業種の参入が予想されるが、現行体制の基盤は非常に強固であり、そうやすやすとこの既得権益は崩れないだろう。東日本大震災に伴う原発停止により、収益は大幅に減少、経営合理化と料金値上げでなんとか黒字としている。東京電力760万円(44.6歳)、関西電力730万円(43.0歳)、九州電力777万円(43.2歳)

✔私大職員は、番外編だ!最も待遇の良い大学は、40代で年収1,200万超。業界と定義して良いかは不明だが、詳しく知りたい人は以下の記事を参照。

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【2020年版】私大職員(大学職員)の年収&就職偏差値ランキングを解説するぞ!! 大学職員には国立大学職員と私大職員があ…

✔自動車業界は、景気動向に大きく左右される。自動車の販売台数は2018年度で+1.2%と微増ながらも、その中心は軽自動車。どの企業も日本における販売比率は10%程度で、90%が海外に依存している。今後の世界経済の動向が、自動車業界の好調・不調に大きな影響を与える。代表企業の年収は、トヨタ自動車 851.6万円(39.4歳)、本田技研工業 819.8万円(45.6歳)、日産自動車 815.5万円(41.8歳)、いすゞ自動車 766.3万円(41.2歳)

✔電機・家電メーカーは、2000年頃までは総合家電として幅広い商品ラインナップを有していたが、中国・台湾・韓国勢との競争に敗れ、リストラを含む事業改革を行ってきた。現在では、各企業が独自の路線に経営をシフトすることで生き残りをかけている。例えば、ソニーはゲームを中心としたエンターテイメント系にシフト、日立製作所は情報・通信システム系にシフト。この15~20年苦しんできた業界ではあるが、近年は収益が伸びており、今後の巻き返しに大きく期待ができる。代表企業の年収は、ソニー929万円(42.0歳)日立製作所894万円(42.1歳)、三菱電機817万円(40.4歳)、NEC798万円(43.3歳)、パナソニック774万円(45.6歳)




偏差値:50~59
日用品/トイレタリー(694万円)、再生医療(684万円)、飲料・種類(681万円)、損害保険(678万円)、銀行(674万円)、建設(669万円)、半導体製造装置(654万円)、AI(649万円)、不動産・住宅・マンション(649万円)、広告(647万円)、化学(637万円)、電子決済(631万円)、消費者金融(622万円)、IT・ソフトウェア(623万円)、生命保険(623万円)、バイオ・創薬ベンチャー(622万円)、建設機械(622万円)、ゲーム(620万円)、電子部品(614万円)、鉄道/JR・私鉄(612万円)、ガス(609万円)、鉄鋼・非鉄金属(606万円)、ネット広告(606万円)、自動車部品(605万円)、WEBサービス(605万円)

【解 説】

✔このランクになると、業界内のトップ企業の年収が1000万円に到達しないケースが目立つようになる。なお、業界内トップ企業の年収が1000万円を超えるのは、損害保険、生命保険、バイオ・創薬ベンチャーなど

✔バイオ・創薬ベンチャーの代表企業(上位ランク)の平均年収は、ソレイジア・ファーマ1,576万円 (48.4歳)、シンバイオ製薬1,195万円 (49.9歳)、そーせいG 1,087万円(46.5歳)、ペプチドリーム 1016万円(38.9歳)と非常に高い。ただし、すべての会社がここまで年収が高くないので注意!!

✔銀行、鉄道/JR・私鉄、ガス業界は、業界内で突出した年収の企業はないが、どの企業も似たような年収レンジ内におさまる。これらの業界は、いわゆる昔からある保守の典型企業。安定志向の学生には人気だが、面白みには欠ける。メガバンク以外の銀行は、今後再編は必須!!

✔AI、電子決済、ITソフトウエア、WEBサービスは、もしかすると現時点では業界として認知されていないかもしれない。しかし、業界の将来性は非常に高く、今のうちにこれらの入社しておけば、事業の拡大により大化けする可能性がある。なお、Googleやアマゾンは、今では誰もが当たり前のように知っているが企業だが、2000年頃は、海外の怪しい会社という位置づけでしかなかった。

✔電子部品業界は、日系メーカーはシェアの4割を保有する日本のお家芸ともいえる業界。5Gの本格普及や自動者・産業機器向けに新たな需要拡大が見込まれており、将来性は非常に高い!!代表企業は、キーエンス2,110万円(35.8歳)、京セラ720万円(41.7歳)、村田製作所743万円(40.0歳)、日本電産661万円(39.0歳)




偏差値:45~49
医療機器(597万円)、ネット通販(596万円)、産業機械(593万円)、化粧品(577万円)、通販(558万円)、食品(556万円)、教育・学習塾(548万円)、ドラックストア(541万円)、スポーツ・フィットネス(540万円)、人材サービス(531万円)、コンビニエンスストア(531万円)、中古車(531万円)、家具・インテリア・雑貨(526万円)、レジャー・テーマパーク(525万円)、人材派遣(523万円)、運送(512万円)、旅行(506万円

偏差値:38~44
アパレル(499万円)、スーパーマーケット(495万円)、ホームセンター・ディスカウントストア(494万円)、外食・レストラン(491万円)、冠婚葬祭(491万円)、警備(482万円)、家電量販店(476万円)、ホテル(462万円)、百貨店(449万円)、ジュエリー(438万円)、介護(418万円)、洗濯(387万円)

【解 説】

✔このランクになると全業界の平均値600万円(首都圏を基準)を下回る。一方、業界年収としては低くても、業界内のトップ企業は年収800~900万に迫るところもある。全体として中小企業の占める割合が多いことから、平均年収はどうしても低くなってしまう。

✔ランキング入りしている業界を見ると、販売・小売業など在庫を抱える業態が多く、収益力が少ないことが特徴。また、取り扱う商材自体が、薄利多売であったりビジネスモデル自体があまり儲からない。とはいえ、世の中になくてはならない業界ばかりだ。

✔年収を理由に転職を考える人が最も多いゾーンが、偏差値38~44のゾーンになる。ここでは単に年収が低いだけではなく、労働時間が長いことも特徴。同じだけ働くなら、年収の高い業界に転職したいと考えるのは無理もない。

まとめ

ここまで読んでお分かりかもしれないが、業界の上位企業は年収も高いし待遇もしっかりしている。当然、精神的なプレッシャーはあるが、対価として高収入が保証される!!自分の就活力を上げて、少しでも好待遇の企業に就職したい人は以下の記事を参考にしてほしい。

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