【総合商社の年収ランキング】年収が高い5つの理由とは！？
総合商社は就活生の中でもトップクラスの人気業界だ！！
人気の理由は、世界を股にかける壮大なビジネス、ネームバリュー、成長できる環境が整っているなど、挙げるとキリがないが、中でも全業界内でも圧倒的な高収入であることは有名だ！！
2019年度の総合商社の平均年収は、平均1,270万円（40歳時点）と堂々の第1位となっている。
総合商社の年収が高いのは有名だが、なぜそこまで年収が高いのか！？そのカラクリを詳細に知っている人はいるだろうか？
この記事では「総合商社の年収はなぜ高いのか？」を切り口に、業界のビジネスモデル（なぜ儲かるのか？）や、働き方など5つの視点から解説を行いたい。
まず、総合商社5社の平均年収がどれくらいなのか、時系列で確認するところから始めよう。
総合商社の平均年収
5大総合商社の平均年収
5大総合商社は、財閥系（三菱商事、三井物産、住友商事）と非財閥系（伊藤忠商事、丸紅）に分けることが出来る。
かつては、財閥系と非財閥系の間で、売上高・年収などで目に見えない「壁」が存在していたが、今現在はその差はほとんど無い。
それどころか、積極的な企業改革により、伊藤忠商事が業界首位に躍り出るなど、完全にやったもん勝ち！！の世界になっている。
いつまでも財閥・非財閥なんていう括りで見ていると、完全に取り残されてしまう。
三菱商事の平均年収
・2015年：1,376万円（42.6歳）
・2016年：1,446万円（42.6歳）
・2017年：1,386万円（42.5歳）
・2018年：1,541万円（42.7歳）
・2019年：1,608万円（42.5歳）
・５年間の平均：1,471万円
三井物産の平均年収
・2015年：1,361万円（42.4歳）
・2016年：1,363万円（42.4歳）
・2017年：1,214万円（42.4歳）
・2018年：1,420万円（42.1歳）
・2019年：1,430万円（42.2歳）
・５年間の平均：1,358万円
住友商事の平均年収
・2015年：1,301万円（42.8歳）
・2016年：1,256万円（42.9歳）
・2017年：1,255万円（42.8歳）
・2018年：1,304万円（42.7歳）
・2019年：1,390万円（42.6歳）
・５年間の平均：1,301万円
伊藤忠商事の平均年収
・2015年 1,395万円（41.5歳）
・2016年 1,383万円（41.5歳）
・2017年 1,384万円（41.5歳）
・2018年 1,461万円（41.6歳）
・2019年 1,521万円（41.7歳）
・５年間の平均：1,429万円
丸紅の平均年収
・2015年 1,306万円 （ 41.5歳）
・2016年 1,226万円 （ 41.4歳）
・2017年 1,221万円 （ 41.4歳）
・2018年 1,322万円 （ 41.6歳）
・2019年 1,389万円 （ 41.9歳）
・５年間の平均：1,293万円
以上を踏まえた、平均年収の順番は以下のとおり。
平均年収の順位
三菱商事＞伊藤忠商事＞＞＞三井物産＞住友商事＞丸紅
三菱商事：1471万円、伊藤忠商事：1429万円、三井物産：1358万円、住友商事：1301万円、丸紅1293万円
上記を見ただけでも、平均年収がいかに高いかお分かりいただけたかと思う。
これから、どういうメカニズムでこの金額になるのか、具体的な理由をひとつづつ見ていこう！！
理由１：ボーナス支給月数＆昇給額が大きい
総合商社の年収が高い理由は、ボーナス支給月数と昇給額が大きいのがポイントだ！！
総合商社のボーナス支給月数
まずボーナス支給月数だが、上場企業なら年間4ケ月分が平均だ（公務員も4ケ月ほど）。
大手のメーカーで、6ケ月分といった感じになるが、総合商社の場合は10ケ月分が支給される。
これに好業績が重なった場合は、＋1～2ケ月分が加算される。つまり、最大12ケ月分のボーナスが支給されることになる。
つまり、年収換算すると、通常の月給（12ケ月分）＋ボーナス（12ケ月分）の計24ケ月分が支給給されることになる。
給与計算モデル
先ほどのボーナス支給月数（ボーナス12ケ月分）が適用された場合の年収計算。
月給50万円の場合：1200万円
月給55万円の場合：1320万円
月給60万円の場合：1440万円
これに残業代が加算される。
残業代は月40時間と仮定すると年間（12ケ月）で480時間になる。時給3,500～4,000円とすると年間で168万円～192万円が加算される。
毎月の給料＋残業代＋ボーナスを足すと、1,400万円程度になり、先ほどの平均年収になるという計算だ。
なお、管理職になると残業代が支給されない代わりに管理職手当として年間200万円ほどが支払われる。
管理職にもランクがたくさんあり、ランクが上がれば上がるほど、手当が増え、年収も増加する。
昇給額が大きい
月給が高くなる理由は、昇給額が高いからだ。
メーカーなどの昇給額は、6,000円～8,000円が相場。
ところが、総合商社の場合は17,500円増加する。仮にこの昇給額が10年続くと月給（固定給）が175,000円増加することになる。
この固定給の金額がボーナスを算定する際の、ベースになるため、年収が高くなる仕組みになっているのだ。
もちろん、この昇給額はずっと17,500円で固定ではなく、出世のスピードにより鈍化したり伸びたりする。
各社の人事制度により多少の誤差はあるが、どこも同じような構成になっており、最速で出世を続けていくことで、高い昇給額が維持できるため、結果的に生涯賃金が高くなる仕組みになっている。
なお、各社の昇給額と初任給は以下の通り、横一線となっている。
総合商社の昇給額と初任給
三菱商事の昇給額：17,500円（初任給25.5万円）
三井物産の昇給額：17,500円（初任給25.5万円）
住友商事の昇給額：17,500円（初任給25.5万円）
伊藤忠商事の昇給額：17,500円（初任給25.5万円）
※2020年７月より266,667円に増額
丸紅の昇給額：17,500円（初任給255,000円）
理由２：海外勤務で年収が爆上げ
総合商社の年収が高い理由の２つ目に海外勤務があげられる。
海外勤務の年収というのは、税金などの関係上、どこまでを純粋な年収と考えるのは難しいが、細かいことを無視すると年収は約2.5倍に増える。
※細かいところが気になる人はこの記事に詳しくまとめたので、こちらを参照してほしい。
【海外勤務】海外駐在員の給与・年収を元駐在員が全て暴露します！ グローバル化により日本企業の海外進出が盛んになってきまし…
総合商社の場合、30歳前後で海外勤務をした場合年収は1,000万円⇒2,500万円ほどになる。
当然、従業員に占める海外勤務者の割合が増えれば増えるほど、年収が高くなる。
５大商社の海外勤務者の割合
三菱商事 1291人（全体6290人）：20.5％
三井物産 1218人（全体6006人）：20.3%
住友商事 1099人（全体5204人）：21.2%
伊藤忠商事 754人 （全体4279人）：17.6%
丸紅 899人 （全体4437人）：20.3%
全社員に対する海外勤務者数及び割合は上記の通り。
どこの会社もあまり変わりはないが、伊藤忠商事の割合が少し低い。
海外勤務は1回で終わりの人もいれば、何十年も世界各地を転々とする人に分かれる。
世界各地を転々とし続けると、生涯賃金はシャレにならない金額になる。
大体は50歳くらいで子会社に出向になるが、現地法人の社長（総合商社の親会社に在籍）で働き続けることができると、年収はものすごいことになる。
例えば、新卒で入社して30歳頃に海外勤務、50歳まで海外勤務をしたと仮定しよう。
この時点（50歳）だけで、6～7億ほど稼ぐことができる。
サラリーマンの生涯年収は2億円といわれるが、その数倍の年収を50歳の時点で稼ぎ切ってしまうのだから、凄い。
ただし、海外勤務というのはあこがれとは裏腹に、想像以上に大変だ。途中で脱落する人も多い。
理由３：ビジネスモデル
総合商社は1990年代後半まで、流通業界としてカテゴリー分類をされていた。
当時からグローバルな仕事ではあったが、あくまでも右から左に流す「トレーディング事業」がメインであった。
この時の名残で、今現在も総合商社＝Trading Companyが定着している。
例えば、シャケの缶詰をロシアから輸入し、それにマージンを乗せて販売するなどいったのがコテコテのイメージだが、そういう商売が多かった。
現在は、このような昔からの商売は、すべて子会社に権利を委譲し運営を任せ、親会社本体は、これらの商売からはほとんど手を引いている。
商社冬の時代からの教訓
1990年代までは、現在のようにグローバル化の波がそこまで来ておらず、民間企業各社はまだまだ海外事業に本腰をいれてこなかった。
しかし、グローバル化の波が確実に押し寄せ、海外事業の重要度が高まるにつれて、民間企業の各社は自前で海外事業部/国際部などを設立するようになった（今では当たり前だが、当時はそうだった）。
民間企業各社は、かつてのように商社を間に挟まず、直接、海外とやり取りをするようになってきたので、商社の存在価値・意義が次第になくなり始めたのだ。
この当時は「商社冬の時代」と言われ、商社の存在意義が問われ続けた時代でもあり、業界各社では旧来のビジネスモデルからの脱却が迫られることになった。
こうした危機感にかられた総合商社は、ビジネスモデルの転換を図り、今のようなスタイルの変更した。
トレーディングから投資へのシフト
それでは現在の総合商社は、どのようなビジネスモデルに転換したのか？
答えは、投資会社だ！！
投資会社は、利益の額がまず大きい。当然、損をする場合もあるのだが、そこをいかに損をしないか、入念にシミュレーションをするのが、ビジネスの肝だ。
当然、ファイナンスなど投資の知識が必要になる。
要は、僕計算できませんというアホでは務まらない仕事になってしまったのだ。
昔の仕事は、勢いでやっても突破できる仕事も多かったが、最近の投資事業は、計算が狂うと莫大な損失が発生するため、ガチで手堅い人じゃないと務まらなくなってきている。
近年の総合商社の決算を見る限り、投資事業の見積もりが狂い、減損処理による特別損失の計上が目立つ。
そしてこれは、経営を行う上で大きなリスクになる！！
減損というのは、簡単にいうとA鉱山は4,000億円の価値があると見込んで投資を決めたが、実際には様々な事業環境の変化や、事前の予測が下手だったために、実際は半分の2,000億円の価値しかないと判明した時点で2,000億円の損失が確定する仕組みだ。
ここをミスると正直かなり痛い。
が、それと同時に、複雑化するビジネス環境の中で、完璧に見積もりを立てるのは非常に難しい！！
投資銀行と総合商社の違い
投資銀行という仕事もあるが、投資銀行はあくまでも民間企業のアドバイザーであり、民間企業を外側からサポートする。
例えば、A社の弱みはプレミアム価格帯の商品ラインナップがないことだとすると、プレミアム価格帯を補完できるような会社とM&Aができるように、資金調達面や、デューデリジェンスなどのサポートをしたりする。
それに対し、総合商社は自らリスクを取って事業を行っている。
従い、最終的にはすべて自分たちにはねかえってくる。ここが投資銀行と総合商社の違いなのである。
最近の転職マーケットでは、このような総合商社のビジネスモデルの変化もあり、中途採用では、会計コンサル、投資銀行出身者が総合商社に転職するケースが多い。
また、その他民間企業で特定の分野で経験のある人が優遇される。
例えば、エネルギー業界で海外の権益事業に携わり、入札など権益の取得に携わった経験者がこれに該当する。
理由4：優秀な人材を獲得するため
次に理由の４つ目だ。
先に述べた通り、総合商社の業務内容は、昔と比べて難しく、高度化している。
右から左にモノを流す「トレーディング」の時代は、頭の良さはもちろん必要なのだが「人間力（人間的な魅力）」「行動力」などがより重視されていた。
しかしながら、昨今はそうもいかなくなってきた！！
語学力、地頭、人間的な魅力、行動力、適応力など様々な能力が、どれも高いレベルで要求されるのだ。
こうなると、普通の待遇では、他の業界に引き抜かれてしまい、優秀な人材を採用＆維持することはできない。
正直に言うと、総合商社がこれだけ人気なのは、年収によるところが大きいと思う。
もし、三菱商事に就職しても年収600万円です！となると、今現在のようなステータスも、バリューも低下し、他の会社を選択する人も増えるだろう。
高い年収というは、日本国内のトップレベルの層を採用し続けられる大きな要因の一つになっていることは否定できない事実であり、それがこの業界の好調を維持している大きな要因になっている。
そういう意味では、「ヒト（人財）」がこの業界のコアであり、生命線でもあるのだ。
理由5：100％子会社や出資企業が多い
総合商社のビジネス網は、日本のほぼ全ての業界に張り巡らされており、様々な企業に出資をしたり業務提携を行っている。
その会社にずっと籍を置き続けるのではなく、キャリアの中ではこれら子会社・提携先の企業の経営者となることも念頭において採用を行っている。
このあたりは銀行と似ているが、総合商社において最後まで本体に残り続けることは難しい。
総合商社の子会社・出資先企業（主要なもののみ）を以下に記すが、ほんとうにたくさんある中の一部分だ。
※カッコ内は出資比率を表す
三菱商事の子会社＆出資企業
・セルマック ※鮭の養殖（100%）
・MDP※豪州の石炭（100％）
・東洋冷蔵（95％）
・メタルワン（60％）
・ローソン（50.1％）
・メタルワン（60％）など
三井物産の子会社＆出資企業
・三井食品（100％）
・三井農林（100％）
・三井物産スチール（100％）
・三井石油開発（74％）
・ノーバス（80％）など
住友商事の子会社＆出資企業
・サミット(100％)
・トモズ(100％)
・エジェングループ(100%)
・ジュピターテレコム(50%)
・ファイフス(100%)など
伊藤忠商事の子会社＆出資企業
・伊藤忠食品（52％）
・日本アクセス（100％）
・ドールインターナショナル（100％）
・ヤナセ（66％）
・伊藤忠エネクス（54％）など
丸紅の子会社＆出資企業
・ウェルハムフーズ（100％）
・日清丸紅飼料（60％）
・山星屋60％（75％）
・MXモバイリング（100％）
・伊藤忠丸紅鉄鋼（50％）
上記に示した企業は、ほんの一部に過ぎないが、50歳を過ぎるとグループ内の子会社の経営者として、第二のキャリアを築くことになる。
ここから先の給料は、どの会社に行ったかによって変わってくる。
グループの中核企業の場合は、数千万レベルの年収を得ることもできるが、そうならないケースも多い。
こればっかりは、50歳までの実績と、社内の政治力が重要になってくる。
しかしここまでの時点でもかなりのお金は稼ぎ切っているので、サラリーマンとしては申し分ないだろう。
ここらで一部の人（ごく少数）は退職も視野にいれるが、早期退職という制度も大変恵まれている。
三井物産は過去に早期退職を募ったことがあるが、その時の条件がシャレにならないので以下に記載しておく。
三井物産の希望退職は勤続15年以上、45歳以上の総合職が対象で、前年度年収の6割が10年間支給され、退職金も定年まで働いたとみなして支給するという、超・好条件の早期退職支援制度だった。出所：PHP Online
この手の早期退職は、他の総合商社でも定期的に行われるが、ここまで手厚い場合は正直乗っておくのもありだ！！
45歳の年収を1400万円として、６割なら残り10年働かなくても毎年840万円もらえる。
10年間の累計で8,400万円もらえる計算になる。
おまけに、60歳まで働いたと見なした退職金ももらえるので、余裕で億は超えるだろう（1.5億くらい？）。
これだけまとまったお金があれば、当面食べていくには困らないし、起業など、第二のキャリアプランが明確な人にとっては素晴らしい制度に違いない。
まとめ
以上が、総合商社に関するお金周りの話になるが、正直言って恵まれすぎている。
もちろんお金だけではなく、それ以外にも大切なものは、たくさんある。
仕事のやりがい（向き不向き）、プライベートな時間など人によって優先順位は異なる。
社会的ステータス、高収入、グローバルな仕事、成長できる環境、こういったものを第一優先とする人はこの業界を目指すのはありだろう。
ただし、入社するのは非常に難しいので心して対策をしてほしい。
本ブログ、俺の転職活動塾！ではこれからも定期的に有力情報を発信していくので、お気に入りに入れて、就活対策に活用してほしい。
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