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【2021年版】新聞・出版業界の年収&就職偏差値ランキングを解説するぞ!!

【2021年版】新聞・出版業界の年収&就職偏差値ランキングを解説するぞ!!

管理人
新聞・出版業界はバブル期ほどではないが、令和の現在も学生に根強い人気のある業界!!

当サイトでは、新聞・出版業界をセットで記事にするが、両者は似ている様で、実際には大きく異なる。

新聞(全国紙)は、広範囲の対象者に対し、正しい情報・見解誰よりも早く平等に伝達することを目的とした媒体

出版物(書籍)は、特定の対象者に対し、興味を引くような独自の情報・見解を伝達することを目的とした媒体

管理人
これらの業界を志望する人は、とっくにご存じだと思うが、令和の今は斜陽産業」になってしまった!!

昔は今以上にマスコミが発信する情報への権威性が高く絶対視されていたが・・・

インターネット・SNSの普及、相次ぐ誤報等によりメディアの価値は相対的に低下してしまった。

それを裏付けるように、近年の新聞離れはすさまじく、2010年には約5,000万部あった発行部数が、2020年には約3,500万部と、この10年で1,500万部も減少している。

5大全国紙の一角である読売新聞の発行部数が約800万部であることを考えると、その深刻さがよくわかるだろう・・・。

一方の出版(書籍)も、1996年には2.6兆円あった市場が2019年には1.2兆円になるなど、全盛期の半分以下に縮小している。

管理人
中でも「雑誌・週刊誌」の落ち込みがひどく(6割減)壊滅的な状況に陥っている(書籍は4割減)



一方、電子コミックなどは右肩上がりで成長を見せるなど、全部がダメという訳でもなく、細かく見ると健闘している部分もある!!

このように足元の市場環境がよろしくないにも関わらず、業界最大手の会社は依然として好待遇の会社が多く、その年収は軽く1000万円を超え、エリートサラリーマンとしての地位を確立している。

しかし当たり前だが!!

このまま突き進むと将来性は「ない」!!

管理人
朝日新聞は2023年までに45歳以上の社員を対象に300人規模の人員整理を計画。2019年には産経新聞、毎日新聞、2020年には共同通信も人員整理を募集したが、これで終わりだと思わない方が良い!!

この記事では、新聞・出版業界の就職偏差値ランキングを単にお伝えするだけではなく、年収、将来性、ビジネスモデル、個別企業情報など幅広い情報をご提供するので最後までご覧頂きたい。

前置きはこれくらいにして、まずは就職偏差値ランキングをご覧あれ!!

管理人
なお転職・就活中の方には以下のサービスがおすすめ!!

※利用は全て無料。数ある中から厳選したものをご紹介!!

新聞・出版業界の年収&就職偏差値ランキング

70 講談社

69日経新聞

68 集英社 小学館 KADOKAWA

67朝日新聞

65読売新聞 岩波書店 文芸春秋 新潮社 日経BP、東洋経済新報社

62毎日新聞 産経新聞
61マガジンハウス 光文社 共同通信 時事通信 中日新聞
60西日本新聞 東スポ スポニチ 報知 北海道新聞 日刊スポーツ
57河北新報
60神戸新聞
59ジャパンタイムズ 信濃毎日 宝島社 双葉社
58中国新聞 主婦の友社 ギャガ ダイヤモンド社 静岡新聞 主婦と生活社
57徳島新聞
55熊本日日新聞 千葉日報
54四国新聞 東奥日報
53埼玉新聞  茨城新聞
52琉球新報 秋田魁新報 高知新聞
51下野新聞 福島民報 愛媛新聞
50室蘭民報 松竹芸能 日本農業新聞 上毛新聞 日刊工

新聞・出版業界のビジネスモデルと将来性

新聞業界のビジネスモデルと将来性

管理人
新聞は①新聞を販売して得られる収益と②広告料収入で成立するビジネスである!!

ここでポイントとなるのは、販売数量ターゲット顧客層である。

新聞がたくさん売れるということはそれだけ売上につながるし、影響力のある媒体としてスポンサーが付きやすい(広告料収入が得られる)。

だが、冒頭に述べたように、各社の新聞販売数量は激減しているし、インターネット・SNSの台頭により、これまで新聞が果たしてきた役目/価値は静かに終わりを迎えつつある。

管理人
つまり、新聞社が現在のビジネスモデルを続ける限り、将来性は無いに等しい!!

深刻なのは、若者の新聞離れで、いまや20代若者の新聞購読率は1割以下の水準!!

新聞購読者の大半70歳以上の高齢者であることを考えると、新聞がこの先どうなるかは誰しもが想像できるだろう。

生き残りのカギは、20代を筆頭に若者の購読率をいかに増やすかという点にある。

ただし、それを実現するのは限りなく難しい!!

管理人
あなたなら、この課題をどうやって解決するだろうか!?

この問題に対しヒントになるのが、全国紙で成功している日経新聞社である。

キーワードはデジタル化、20代読者の獲得で、先に挙げた課題にみごとに対応している。

日経新聞も紙ベースでの販売はガンガン減っているのだが「日経電子版」が好調で、有料購読者数を安定的に増やしている(その数いまや70万人以上)。

紙の発行部数が減る分を、電子版で補っているため、全体としては下げ止まりを抑制しており、見事なデジタルシフトを遂げている。

管理人
次に「出版業界」について説明をする!!

出版業界のビジネスモデルと将来性

出版業界も新聞と同じく①書籍を販売して得られる収益と②広告料収入で成立するビジネス(特に週刊誌・月刊誌といった雑誌)である。

出版業界には「販売委託制」を採用しており、書籍の価格決定権は出版社にある。

そのため書籍は日本全国どの書店に行っても一律価格で販売されることになる。

販売する書店は、価格決定権がないので、売れなかった分は「返本」が可能になっている。

返本が可能になることで、書店にはスペースさえあれば、多くの種類の本を並べることができるため、お客さんの満足度を向上できる。

管理人
一方で返本率は30~40%ともいわれ、出版社としてはこれをいかに少なくするかがポイント!!

年間に発売されるほんの数は7万点を超えるため、店頭に並ぶ書籍はほんの一部だ。

最近は、本屋というチャネルよりも、youtubeなどネット上の評判を見て、amazonなどオンラインで発注するケースも増え、本屋の存在感は薄くなっている。

出版社→出版取次→書店の順で本は流通するが、出版社の取り分は65~80%、出版取次が10%、書店が20%となっている。

生き残るために大事なことは、ヒット、大ヒット、ベストセラー書籍を発売すること(集英社など鬼滅の刃のヒットで売り上げは大幅増を達成!!)

管理人
新聞と同じで、デジタル化が重要なカギを握っており、特にオンラインコミックなどは右肩上がりで増加している!!

その一方、海賊版サイト、違法アップロードなどの取り締まりも重要な課題で、著作権の保護も重要なテーマになる。

新聞・出版業界の最大手企業

5大新聞社(朝日新聞、読売新聞、日経新聞、毎日新聞、産経新聞)はご存じの通り上場をしていない。

管理人
理由は「新聞社の言論の自由・報道の自由を担保するため」としているが、これをどうとらえるかは皆さんに委ねたい!!

読売新聞グループ

読売新聞グループの中には、テレビ局、出版社、プロ野球球団、商業施設まで実に幅広い会社・団体が存在する。

中でも読売新聞社は読売グループの中核企業で、読売新聞、スポーツ報知などを発行している。

発行部数は794万部でギネスブック世界1の記録を持つが、毎年とんでもない勢いで新聞の売上は減少中。

箱根駅伝、読売巨人軍、WBC(世界野球)などスポーツ分野に強いのと、文化事業、デベロッパー事業にも力を入れている。

仕事内容は、広告(=広告営業・企画など)、販売戦略(販売店のコンサルティングなど)、事業(スポーツや文化イベントの企画・運営)、経営管理(総務・経理)など。

管理人
年収は地域や残業の有無にもよるが新卒時で年収500万円ほど、30代中盤でおおよそ1000万円に到達するレベル!!

激務か激務でないかは、配属された事業所や時期によって大きく異なる。

地方勤務の場合、仕事のカバー範囲が広くなるが、精神的な負担は軽め。

朝日新聞社

発行部数は国内2位の537万部。

朝日新聞、日刊スポーツ、国内最大級のニュースサイト「朝日新聞デジタル」などを運営している。

記者の場合は3年に1度のペースで全国転勤あり。年間休日は107日。

管理人
朝日新聞はもはや新聞事業で生計を立てることは厳しく、不動産事業から得られる安定収益が生命線となっている!!

現在の平均年収は45歳で1200万円超と、全国紙の中でも日経新聞に並んでトップレベルの好待遇となっているが、この水準が崩壊するのは時間の問題だろう。

2020年度の売上高は2,937億円(対前年マイナス17.9%)、純損失441億円の赤字を計上。

リストラはもはや待ったなしで、2023年までに300人規模の早期退職を計画するとしている。

日本経済新聞社

管理人
全国紙の中では、唯一将来性のある会社で、就職するならここがおすすめ!!

発行部数は国内4位の227万部。

日本経済新聞、日経産業新聞、日経MJ、日経ヴェリタスなどを発行している。

なんでも取り扱う総合誌ではなく、ビジネス・経済に特化した戦略により、根強い顧客を維持。

電子版の有料会員数は76万人超(2021年1月)と「紙媒体」の落ち込みをカバーしている。

年収水準も、全国紙の中ではトップクラスの1253万円(43.9歳)。

毎日新聞GHD

発行部数は全国3位の232万部で、毎日新聞、スポーツニッポンなどを発行している。

2020年度の売上は800億円を下回り、営業赤字が増加。

年間休日は104日で、年収は40代で800万~900万円と全国紙の中では年収は低め。

管理人
もちろん年収1000万を超える人もいるが、残業代の加算分が大きい!!

産業経済新聞社

発行部数は全国5位の135万部で、産経新聞、サンケイスポーツ、夕刊フジなどを発行している。

かなり経営状況は厳しく、人員削減や取材拠点を減らしている。

年収は40代で700~800万円台。今後は、もっともっと厳しくなる。

比較的自由な社風なので、相性の合う人は働きやすい。個性や独自性を発揮したい人には良い。

管理人
次に、大手総合出版社について説明する!!

講談社

売上高1358億円、純利益72億円。

1909年に大日本雄辯會として設立された、歴史と伝統のある名門出版社。

採用人数は20名ほどで、4500名くらいが応募するため、超難関。

学歴フィルターはあるが、MARCHレベルも内定は可能。

※難関国立大学、有名私立大学などから数名ずつ採用する。

年収は3大出版社の中でも高水準。

超年功序列の会社なので、長く在籍すればするほど給料は上がり続ける。

管理人
30歳で1000万近くに到達するひともいるが、激務であることは覚悟してほしい!!

小学館

売上高977億円、純利益39億円。

小学一年生、コロコロコミック、少年サンデー、図鑑NEOなど、雑誌・書籍を発行する総合出版社。

映像・デジタル事業、海外版権ビジネスも積極展開。

出版不況のあおりを受け、売上高は年々減少を続けているが、ここ数年は何とか利益を確保。

管理人
採用人数は若干名と狭き門(出版社は最大手でも採用人数が少ないのがキツい)!!

※ちなみに「集英社」は「小学館の娯楽部門」が独立してできた会社。

集英社

少年ジャンプ、ヤングジャンプ、りぼん、マーガレット、週刊プレイボーイ、non・noなど、コミック・雑誌を発行する総合出版社。

※文芸書、新書、児童書、デジタル、海外出版、版権事業、イベント事業にも積極展開。

売上高1529億円、純利益209億円。

前年は売上高1333億円、純利益99億円だったので、大幅な成長!!

管理人
最大の理由は「鬼滅の刃」を筆頭としたコミック市場の伸び!!

採用人数は20名ほどで、ヒットを飛ばせば出世するなど成果主義的要素は強い。

まとめ

以上、新聞・出版業界について解説を行ったが、これら業界の置かれたビジネス環境は想像以上に厳しい。

この記事では主に最大手企業についてフォーカスしているが、業界内にはむしろ中小・零細企業が数多く存在し、ギリギリのところで生活をしているのが実情だ。

「マスコミ」「高収入」といったミーハー要素だけで就職した場合、痛い目を見る可能性があるので十分気を付けたい!!

管理人
キーワードはデジタル化対応、事業の多角化、独自戦略をいかに構築できるかだ!!

これまでの既得権益やビジネスモデルにしがみついた経営をしている会社は間違いなく淘汰される!!

そういった事業環境をきちんと理解したうえで、あなたならどうやって、新聞・出版業界を盛り上げることができるか?

そういう視点が、この業界から内定を勝ち取るカギになる。

皆さんの健闘を祈る!!

管理人
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