【2023年版】小売業界（百貨店・スーパー・雑貨＆ホームセンター）の年収＆就職偏差値ランキングを解説するぞ！！
小売業界全体の市場規模は60兆円を超える規模で、その中には、実に様々な業態がひしめき合っている！！
例えば、百貨店、スーパー、コンビニ、家電量販店、ドラックストア、ホームセンター、アパレルなど、挙げればきりがない。
コロナ以前は外国人観光客の爆買いブームなどにより、売上は絶好調であったが、そこから一転、特に百貨店、アパレルなどは非常に厳しいビジネス環境に置かれている。
この記事では主に、百貨店、スーパー、雑貨＆ホームセンターについて触れるが、単に就職偏差値ランキングを羅列して終わりではなく、業界の現在・将来、年収、働き方など様々な角度から解説を行いたい！！
※なお、コンビニ、ドラックストア、アパレルについて詳しく知りたい人は、単体記事があるので、以下を参照頂きたい。
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小売業界の現在・将来
小売業界の現在・未来を考えるうえで、把握しておきたい重要ポイントは以下の3点。
①巨大企業の寡占化
②実店舗の減少＆省人化
③EC販売への対応
①巨大企業の寡占化
スーパーならイオン、コンビニならセブンイレブン、家具ならニトリ、アパレルならユニクロといったように、それぞれ圧倒的な売上規模・シェアを保有している会社が存在する。
これらの会社は、カリスマ経営者のもと「お客様視点」を愚直に追求しており、盤石なビジネスモデル、豊富な資金力、優秀な人材を兼ね備えている。
環境変化への適応力も異常に高く、生態系でいうと常に最上位に君臨している。
新規参入企業や業界下位企業が対抗することは不可能に等しく、寡占化はますます進む一方。
これら巨大企業は全国展開もしており、日本全国の中小・個人商店の売上を吸収し続けているが、この流れは今後も止めることはできない。
ただし、海外での売上をどれくらい伸ばせるか、Amazon、楽天といったEC販売勢にどう対抗するかといった課題もある。
②実店舗の減少＆省人化
いまさら説明する必要もないと思うが、取り扱う商品によっては、今後実店舗は徐々に減ることが予想されている。
例えば、日用品などのコモディティー商品は、既にオンラインで購入している人も多いだろう。
配送センターから直接消費者に送り届けることで、実店舗の運営コスト分が削減できるため、消費者・企業の両方にメリットがある。
将来的には、実際に手に取って購入したい商品の場合に対応した「ショールーム型の店舗（店に来て買うメリットのある小売店）」のみが残る。
省人化は、既にセルフレジが普及しつつあるし、無人店舗なども試験的に実験が開始されている。
小売業界は薄利多売なビジネスモデルであり、人件費がコストの大部分占める。
このようにIT化を進めるには初期投資が必要になるが、小売業の場合は「人件費」の割合が高いため、導入する企業にもリターンが大きく、導入メリットは大きい。
③EC販売への対応
EC販売への対応を何もせずに放置すると、店舗に来て商品を見てから自宅に帰ってAmazon、楽天などで値段の安い商品を発注されてしまうのがオチ。
なので、そうならない仕組みを考えるのが大事！！
ただし、残念ながらAmazon、楽天に勝つには最終的には、価格競争にならざるを得ない！！
店舗に来て、店舗で買ってもらう仕組みが重要だが、独自のクレジットポイント還元、即日配送など付加価値をつけて囲い込みが必要がある。
当然、薄利多売になるのだが、何もしなければ、全ての顧客をAmazon、楽天にとられておしまいだ。
そうならないためには、接客力を磨き、顔なじみのお客さんを魅了し続けるなど「価格を超えた付加価値」を提供できる従業員を育成することが必要。
ただ、、、言うは易く行うは難しというのが実情だ（小売店は人材育成がとても重要）。
そういう意味で、アマゾン・楽天は小売業の生態系を破壊したといっても過言ではない。
前置きはこれくらいにして、就職偏差値ランキングをご覧あれ！！
なお、これらの業界を目指す人には以下のサービスがおすすめ。利用は全て無料！！数ある中から厳選したものをご紹介！！
小売業界（百貨店・スーパー・雑貨＆ホームセンター）の就職偏差値ランキング
売上規模、利益、年収、将来性を考慮してランキング付け！！ 「こっちの店の方がイメージいいよね！」というイメージなどは一切考慮に入れていない。あくまで経営視点で評価。
百貨店の就職偏差値ランキング
Sランンク
三越伊勢丹、高島屋、阪急阪神百貨店、大丸松坂屋
Aランク
そごう西武百貨店、近鉄百貨店、東急百貨店、東武百貨店、小田急百貨店、ジェイアール東海髙島屋、丸井、パルコ、ルミネ、松屋
Bランク
京王百貨店、名鉄百貨店、京阪百貨店、ジェイアール西日本伊勢丹、天満屋、井筒屋
Cランク
大和、さいか屋、藤崎、丸広百貨店、福屋、トキハ、鶴屋百貨店、山形屋
Dランク
その他、地方の老舗百貨店
スーパーの就職偏差値ランキング
Sランク
イオングループ（イオン、マックスバリュ、カスミ、マルエツ、ダイエーなどが傘下）
Aランク
イトーヨーカ堂、イズミ、ライフコーポレーション、バローHD、アークス、平和堂、ヤオコー、ヨークベニマル、ユニー、フジ、万代、イズミヤ、サミット、東急ストア、神戸物産（業務スーパー）、ベルク、いなげや、リテールパートナーズ、コストコ、西友
Bランク
成城石井、関西スーパーマーケット、ヨーク、オオゼキ、東武ストア、天満屋ストア、ダイイチ
Cランク
その他、地場の有力スーパー
雑貨＆ホームセンターの就職偏差値ランキング
Sランク
ニトリ
Aランク
イケア、良品計画（無印良品）、大創産業、カインズ、DMC、コメリ、コーナン商事
A’ランク
トライアルHD、オーケー、ナフコ、セリア、LIXILビバ、島忠、ジョイフル本田、ケーヨー、ロフト、サザビーリーグ（アフタヌーンティー）、フランフラン、東急ハンズ
Bランク
ロイヤルホームセンター、キャンドゥ、スタイリングライフHD（旧ソニプラ）、アークランドサカモト（HCムサシ）、ヴィレッジバンガード、東京インテリア、ナフコ、オリンピック、ホームセンターバロー、サンデー、ジュンテンドー、ダイレックス、大黒天物屋、MrMaxHD、マキヤ、プラント
Cランク
ドン・キホーテ、ハンズマン、ミサワ、アクタス、セキチュー、エンチョー、カンセキ、テーオーHD、カッシーナ・イクスシー
Dランク
大塚家具
※大創産業、セリア、キャンドゥ、ワッツなどの100円均一ショップは海外で活躍したい人にはお勧め。
小売業界の平均年収
小売業界の平均年収は、会社のある都道府県や、役職によっても大きく異なるため一概には言えない。
国内上場企業のの平均年収を以下にご紹介する。
※平均年齢はいずれも40歳がベース。
ドラックストア：562万円
アパレル：561万円
コンビニエンスストア：553万円
家電量販店：514万円
スーパー：504万円
家具・インテリア・生活雑貨：501万円
ホームセンター・ディスカウントストア：499万円
百貨店：434万円
上記は上場企業をベースにしているため、高めの算出になるが、非上場企業の場合は、ここから約100万円ほど待遇が落ちると考えてほしい。
もっとも、店長、副店長といったように役職が付くと手当も増えるので、年収は増加する。
店長手当の額は業態により異なるが、アパレルなどの低い所であれば1万円、ドラックストア・コンビニなどは5～6万円と高めの所も。
小売業界の場合は、早いと20代で店長になるが、管理職扱いとなるため残業代はつかない場合が多い。
ただ、マネジメント経験の有無は転職市場で評価の対象になるので、キャリアとしては決して悪くはない。
一方、現場を離れ本社勤務になった場合、担当部門によっては特別手当などが加算され、年収が一気に跳ね上がったり、出世コースにのるパターンもある。※この辺りは、次の章で詳しく説明。
役職手当の他に福利厚生も重要で、大手企業になると住宅手当7割支給などの会社もあるが、企業ごとに待遇は全く異なるので（なんせ小売業は会社の数が多い）個別に確認することが必要。
小売業界の労働時間
小売業界は週休二日制の会社が多く、土日祝日も普通に働くことが多い。
365日24時間営業の店舗は、どうしても勤務時間が長くなりがちで、店長ともなると人出不足の時は休みが取りづらいなんてことも。
年間の平均有給取得日数は6.5日というデータもあるが、東急ストアやファミリーマートのように年間13～14日取得している会社もある。
長時間労働が嫌な人は、365日24時間営業の店舗を運営する会社は避けた方が良い。
その点、百貨店の労働時間は比較的ホワイトで、年間の有給取得日数は、概ね15日程度担保されている。
小売業界は、人出不足の傾向が続いていることや、人件費のコストが運営費の大部分を占めることから、ＩＴツールの導入による生産性の向上（少ない人数で現場を回すこと）が急務である。
これらの導入により、業務量の削減が達成できるのは良いのだが、まだまだ導入は資金力に余裕のある一部の企業に限られる。
小売業界におけるキャリア
大卒正社員として入社した場合、まずは店舗での現場経験からスタート。
3～5年勤務すると店長に昇格し、店舗運営の全てを任されることになる。
ただし、店長と一言で言っても、その中身は大きくランク付けされている。
ランク分けの基準は、その会社における重要度で、旗艦店（きかんてん）をはじめ、売上・利益貢献度の高い店舗であればあるほど、エース級の店長が担当することになる。
小売業界でのキャリアは自身の希望や適性によっても大きく変わるが、ずっと現場で副店長、店長、エリアマネージャーと昇進を続けるパターンと、店長クラスで本社に異動になるパターンがある。
本部に行くといわゆるエリートコースなのだが、現場の仕事とのギャップになかなか馴染むことが出来ず、やっぱり現場に戻りたいという人も一定数いる（こればっかりは適性）。
上場企業の本社勤務の場合、経営戦略、企業買収、新規出店戦略、本部バイヤー、PB企画、海外戦略など、規模間の大きな仕事に携わることもできるが、現場色とは一気にかけ離れた仕事になることを留意しておきたい。
もっとも、この辺りの職種になると、中途採用で補強するケースも多く、プロパー比率は低くなりがち。
それでもこれら本社の中核業務を担当することで、市場価値は一気に伸ばすことが出来るので、チャンスがあれば積極的に挑戦してほしい。
ここまで来たらひたすら会社内で出世コースをひた走ることを考えた方が良い気もするが・・・同じ仕事でも他社では年収が数百万増えるなんてケースもザラ。
年収を取るか、働きやすい現在の会社にとどまるかといったあたりは個人の価値観によるところも大きい。
なお、最後に繰り返しになるが、これらの業界を目指す人には以下のサービスがおすすめ。利用は全て無料！！数ある中から厳選したものをご紹介！！