【私大職員】転職成功者の学歴・職歴・資格・年齢など気になるスペックを解説！！
不況になると決まって公務員の倍率が増える！！
これは過去に何度も繰り返されてきた歴史の必然なので、今回のコロナ後の不況においても同じ流れが繰り返されるだろう。
ただし、公務員に就職とか転職となると、面倒なのが筆記試験だ！！ これに愚直に向き合える人には、心から尊敬の気持ちしかない。
面倒くさがりな筆者がお勧めするのは、公務員試験のように面倒くさい試験がなく、景気の影響がほとんどない私大職員である。
厳密にいうと「私大職員＝全てが安泰」というわけではなく、転職するなら毎年定員を超える志願者がいるような競争力のある私大を選択しておきたい。
私大職員はまったり高給の筆頭格で、年間135日超の休日と、業界平均700万円という破格の待遇で人気の就職先となっており、転職市場でも人気の業界である。
【永久保存版】私大職員（大学職員）が「勝ち組」である６つの理由を説明するぞ！！ 私大職員については、ネット上には「まった…
ただ唯一の難点は、1企業あたりの採用人数がとても少ないということだ。
MARCHレベルの大規模私大であっても、年間3～5人程度の中途採用という所が多く、非常に狭き門になっている。
一方で、日本における私大の数は約600校あるので、転職エージェントに登録しておくと、年間200～300件の求人にヒットする。
筆者のお勧めエージェントは、マイナビエージェントである。
おすすめエージェント
マイナビエージェント
マイナビエージェントの本格的な転職サポートの強みが発揮されるのは、応募企業が決定してから。応募企業に沿った応募書類の添削や、面接日の日程調整はもちろん、ご希望に応じて各企業の選考の傾向を踏まえた「面接対策」も実施。面談では、社風や職場環境など、募集要項だけでは分からない生（なま）の求人情報の提供を受けられる。
理由はシンプルで、この2社を利用して中途採用を行っている大学が世の中の大半を占めるからだ。
この記事では、そんな私大職員に中途採用で内定した人のスペックをご紹介するので、転職活動の参考にして欲しい。
私大職員の内定に必要な学歴
私大職員の内定に必要な学歴は「偏差値的に」どのレベルの私大を受けるかによって大きく変わる。
例えば、偏差値60レベルの私大の場合は、偏差値60前後の大学を卒業している人が最も採用割合としては高くなる（割合でいうと約8割）。
それから、母校の卒業生はやはり有利であることを知っておいて欲しい（これはどの大学も共通している）。
ネットの書き込みを見ると私大職員になるには、超ハイスペックで大学は早慶レベルじゃないとダメだというコメントを見かけるが、実際にはそんなことはないと断言しておく。
むしろ、筆者は高学歴がかえって邪魔になると考えている。
その理由は、大学職員という仕事は、基本は縁の下の力持ちという性質があり、これは教員と職員という大学内の上下関係から来ている。
大学職員というのは、とにもかくにも教員（大学教授）には弱いということを理解しておいてほしい。
どの部署で働くにせよ、多かれ少なかれ教員と一緒に仕事をする場面が多く、その教員の多くは非常にプライドが高いため「真っ向勝負を挑む」のではなく「適当にあしらい、受け流すスキル」が必要だからだ。
なので、超高学歴でプライドが高く、民間企業でバリバリやってきました！！みたいな人は、教員と衝突したり、上手くやれないと判断されて、不合格になるケースが多々あるので注意をして欲しい。
超高学歴で自分が表舞台に立ちたいような目立ちたがりの人よりも、普通の学歴でも能力が高く謙虚な人の方が、採用されるケースが多い。
大学院卒は有利か！？
大学院卒が有利かどうか気になる人もいると思うのでお答えしておこう。
結論的には「有利」に働くが、絶対的に有利な訳ではない。
例えば、全く同じスペックの人が2人いるとした場合は、大学院卒に軍配があがる（判定勝ち）。
なぜかというと、文科省のお達しもあり、職員の大学院卒の比率を●●％に増やすという目標を定めているケースがあるからだ。
ちなみに、大学院卒は職歴として換算しないとしている大学が多く、昇進などのタイミングが２年分ずれるケースがある。
これは大学院を運営する組織体としていかがなものか（笑）
私大職員の内定に必要な職歴
私大職員に必要な職歴だが、これは応募した大学が「おおよそどんな人材を採用したいか」という背景と密接に関係する。
例えば、IT人材を採用したい場合は、ITの特定の職歴が必要になるし、施設の工事に関する特定の職務経験を求める場合がある。
そういう特定の人材を採用したい場合は、明確に募集要項に記載されているので、それを確認すればよいが、問題は単に「総合職」としている場合だ。
「単に総合職」として採用をかける場合は、最初からこういう人を採用したいと「明確なゴールがあるうえで」採用しているケースもあるし、何も考えずに良い人材がいれば採用して適材の部署に配属するとしているケースもある。
ここで重要なのは、私大職員は「スペシャリスト主義」ではなく「総合職主義」であることだ。
もしも初期配属で、前職と関係のある部署に配属されたとしても、3年～５年後に全く関係のない別の部署に異動になることは普通にあるので、そのあとは大学が定める人材育成計画（人事異動）の流れに従わざるをえない。
ちなみに、大学内におけるグローバル関係の業務については、以前は国際センターだけが担当していたが、いまや学部をはじめ、広報、入試、と様々な場面でグローバルに働く機会が多いため、需要は高い。
ちなみに、どのような業界出身者が私大職員によく採用されているのかをまとめた記事があるので、興味のある人は、以下をご確認いただきたい。
大学職員（私大職員）に中途採用されやすい業界出身者ランキング！！ 不況に強い、高給、休みが多い、転勤なし、ノルマなしとあ…
私大職員の内定に必要な資格
私大職員に必要な資格は、募集要項に「確実にこれが必要」と記載されていない限りは、必要ない。
正直言って、この資格があれば絶対に有利というものは存在しないのだが、唯一あげるとすると、先にも触れた英語力である。
いまや、大学のグローバル化は必須で、語学力があると、色んな部署で重宝されるので、有利になる。
ちなみに、TOEICでいうと評価の対象になるのは、730点以上で、これも文部科学省の目標で各大学の職員でTOEIC730点以上の職員を●●％まで増やしましょうという、目標が定められているので、どうせならそれをクリアしている職員を採用しておきたいという思惑が働く。
私大職員の内定と年齢制限
私大職員の年齢制限について知りたい人がいると思うので、おまけの情報として提供したい。
これについては民間企業と同様に長期的なキャリア形成を目的に年齢制限を設けている私大がほとんどだ。
おおよそ35歳が最大値になるが、現実的に最も採用されやすいのは20代後半から30歳頃の年齢である。
ちなみに募集要項に「28歳まで」とか「31歳まで」といって中途半端な年齢が書かれているケースがたまにあるが、これは何を意味しているかお分かりだろうか！？
これは、28歳、31歳の人をピンポイントで採用したいです！！という採用側の意思表示である。
もし募集要項に、30歳までとかキリの良い年齢ではなく、中途半端な年齢が記載している場合は、その年齢の人が受かりやすくなっているパターンなので、もし合致する人は、是非とも応募してみることをお勧めする。
まとめ
ここまで読んでお分かりいただけたと思うが、転職私大職員の内定を得るには、超高学歴である必要もなければ、職歴、資格もこれがないとダメという明確な指標は存在しない。※業界未経験でも全く問題ない。
ただし、大学院卒とTOEIC730点以上は持っておいて損はないということ。
でも、それよりも重要なのは、①その大学と、応募者の考え方が一致するか、組織の風土になじめそうかという点、②過去のキャリアや実績が優秀かつ、謙虚で協調性があること（気難しい教員と上手くやれそうな人かどうか）という点だ。
※ちなみに、採用者の最終合格を出すのは人事部長ではなく、人事担当の教員である（知ってました？）。
なので、最終面接を突破するには、教員（理事レベル）から気に入られるようなアプローチをすることが突破のカギになる。
本ブログ俺の転職活動塾には、これ以外にも私大職員転職試験に関する情報を多数掲載しているので、興味があるひとは参考にして欲しい。
なお、私大職員に応募する時は、マイナビエージェントへの登録・支援は必須になるので、まだ登録していない人は、登録することをお勧めする。
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