【海外勤務】海外駐在員の給与・年収を元駐在員が全て暴露します！
グローバル化により日本企業の海外進出が盛んになってきました。
特にこの10年は東南アジアを中心に、現地事務所を設立したり駐在員の派遣を増やしています。
最近の若い人は海外駐在したくないなんて話をよく聞きますが・・・
海外勤務って実はめっちゃくちゃ給料もらえるの知ってました？
もちろん、破格の給料は大手日系企業に限りますが、普通のサラリーマンの年収からは信じられない程の大金をゲットできます！！
業界最大手クラスだと、20代でも1,000万は軽く超えますし、福利厚生とか全部含めると実質3,000万近い年収に迫る会社もあります。
具体的な企業名をあげると、以下が該当します。
＜破格の待遇企業＞
総合商社：三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅、双日
専門商社：豊田通商、メタルワン
不動産：三井不動産、三菱地所
メガバンク：三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行
証券：野村証券、大和証券
食品：アサヒビール、キリンビール、サントリー、味の素、JT
消費財：花王、資生堂
薬品：武田薬品、エーザイ、アステラス、第一三共
電気：ソニー、キャノン、パナソニック、日立製作所、NEC
自動車：トヨタ、ホンダ、日産、アイシン
海運：日本郵船、商船三井、川崎汽船
重機：三菱重工業、川崎重工業、IHI
石油：JXTG、出光興産、ｺｽﾓｴﾈﾙｷﾞｰ、国際石油開発帝石
プラント：日揮、千代田化工建設、三井海洋開発
ちなみに、直接的な収入ではありませんが、海外駐在すると市場価値がグンと上がります！
駐在後にすぐ転職する人がいますが、それは転職市場における価値の上昇が大きな要因です。
この記事では、筆者の経験を基に海外駐在員の給料や現地での生活など、様々な角度から解説を行いたいと思います。
まずは、どういうメカニズムで年収数千万に到達するのか、順番にみて行きましょう！
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雇用形態と給与
海外駐在の雇用形態には、現地採用と海外子会社への出向の２パターンがあります。
このうち、破格の待遇を得られるのは2つ目の、海外子会社への出向のパターンです。
この場合、あなたを雇用している会社は日本の会社になりますが、海外にある現地法人に出向という形態で勤務をすることになります。
２つの会社に籍を置いていますので、日本の会社からも給与が支払われるのと同時に、出向先の現地企業からも給与が支払われます。
つまり、自動的に２つの会社から給与が支払われることになります！！
具体的にどれくらいの年収（目安）になるのか、以下に年齢別のモデルケースを示します。
20代平社員の年収
手取で年収1,500万円（額面だと1,800万円）近くもらえます！！
計算式は以下の通り
日本企業からの給与：
月30万円×12ケ月＝360万円
日本企業からのボーナス：すずめの涙
現地子会社からの給与：
月60万×12ケ月＝720万円
現地子会社からのボーナス：
6ケ月分×60万円＝360万
※総合商社の場合は更に高い。
30・40代管理職の年収
手取で2,500万円（額面だと3,000万円）近くもらえます！！
計算式は以下の通り
日本企業からの給与：
月50万円×12ケ月＝600万円
日本企業からのボーナス：すずめの涙
現地子会社からの給与：
月100万×12ケ月＝1200万円
現地子会社からのボーナス：
6ケ月分×100万円＝600万
※総合商社の場合は更に高い。
ちなみに、この額は全て手取です！！
額面じゃないのに、この金額ってヤバくないですか？
海外駐在員の待遇の良さは、こんなものでは終わりません！！
続けてみて行きましょう！！
税金は会社負担
駐在員の年収が高くなる理由の一つが、税金の会社負担です。
日本に住んでいるときって、住民税や所得税を支払わなければいけませんよね。
これらって年間にすると結構な金額になります。
でも海外駐在の場合は、それらを支払わなくて良いんです！！
まず住民税ですが、これはそもそも日本に住んでいないので、払う必要はありません。
次に、現地の所得税・住民税ですが、これは現地のルールで現地に支払う必要があります。
でもほとんどの場合、所得税・住民税は日本企業が払います！！
なぜだと思いますか？
理由は、駐在した国によって不公平感が生じるからです！！
例えば、給料が1000万円だとして、A国に駐在した人は税率20％で、B国に駐在した人は3％だと不公平でしょ。
これの不公平感を無くすために、派遣元の会社は、海外駐在員の税金を負担するのです。
これが手取りが高くなる理由です！！
福利厚生がマジで最強
海外駐在員の福利厚生はマジで最強です！
生活の中でお金がかかるものといったら、家賃、光熱費、車、子供の学費、習い事などがありますが、海外駐在の場合はこれらは全て会社負担になります。
家賃は、国によって上限が異なりますが、最も高いヨーロッパでは月100万以内、東南アジアでも50万円以内の家に住めるケースが多いです。
東南アジアの場合は、道路状況が悪くトラブルになることがあるので、専属のドライバーが付きますし、月3万円ほどでお手伝いさんを雇うこともできます。
家族帯同をしている場合は、家族に対する手当も手厚いです。
小学校以上の子供がいる場合は、インターナショナルスクールに入学させることになりますが、これも全部会社負担です。
インターナショナルスクールは国にもよりますが、一人年間で1人あたり200万～300万ほどします。
3人子供がいたらとんでもない金額ですね。でも駐在員の特権として、これらは全部無料です。
あと、駐在妻が現地生活に対応できるよう、語学学習やリフレッシュのための習い事にも補助がつきます。
移動は全てビジネスクラス
会社によってルールは違いますが、●時間以上の移動はビジネスクラスを使用しても良いというルールがあります。
特に家族で移動する場合、小さい子供がいると、エコノミーの移動は辛いです。
私はヨーロッパに駐在してましたが、会社の規定に従い毎回全てビジネスクラスで移動してました。
空港のラウンジも使い放題で、日本に到着したらハイヤーが迎えに来ます。
もちろんマイレージもたまりまくりです。
これの特典は、地味にうれしかったです。
家族連れで長距離の移動は、めちゃくちゃ体力を消耗しますから。
為替レートの恩恵
帰国の際の大仕事・・・それは現地通貨から日本円への換金です！！
何年間も駐在していると、現地通貨がどんどん貯まっていきます。
日本円で何千万単位の現地通貨を換金するので、タイミングがとても重要です。
これについては、主要通貨国の国で海外駐在をした人は圧倒的に有利です。
主要通貨国とは、具体的には、米ドル、ユーロ、ポンド、スイスフランなどが該当します。
というのが、日本円に換金する時の手数料が比較的安いのと、レートが悪い場合はいったん別の口座に外貨を移動できるからです。
有利なレートの時に換金すると、何百万単位で儲かるので、非常に重要です！！
冒頭にも述べたように、最近は東南アジアへの駐在が増えています。
ベトナムドン、タイバーツといった通貨は、日本円への換金レートが非常に悪く、換金時に多く目減りしてしまいます。
※これは駐在中には気づきませんが、帰国間際になると銀行への怒りがふつふつと湧き上がります。
せっかく現地で貯めたお金が減ってしまうのは残念ですが、そもそものもらえる金額が高いので、仕方がないですが。
現地国からの社会福祉制度
国によりますが、現地の国から社会福祉制度としてお金がもらえる場合があります。
日本でも子供手当が支給されていますが、海外でも同様の制度があるケースがありますので、確認してみましょう。
ビザの種類によって受給要件が異なりますが、ヨーロッパの場合は、子供手当として一人につき月2万円～３万円支給されるところがあります。
申請するだけで、年間一人当たり24万円～36万円もらえるので、日本人だから関係ないと考えずにどんどん申請しましょう。
ただ、医療制度だけは、日本の方が圧倒的に恵まれています！！
日本ではちょっと調子が悪いとすぐに病院に行って薬を貰いますが、海外では1回2万円とか3万円請求されるので、気軽に行くことは出来ません。
海外駐在員になるには
ここまで海外駐在員の金銭的なメリットを中心に記載しました。
では具体的に、どうやったら海外駐在員になるのでしょうか？
海外駐在員になるには、転職・就職先の会社選びが大切です！！
以下に、転職先のチェックポイントをいくつかあげます。
・海外の売上規模、海外事務所の数
・全社員に占める海外駐在者の割合
・社内の海外駐在員競争率
・海外駐在員試験の有無
順番に解説します。
海外駐在できる年齢・要件
会社によっては、20代の内は積極的に海外派遣をさせないという所があります。
また、40代以上の管理職しか海外駐在をさせない、結婚しており家族が帯同することを条件としている会社があります。
もっともこれらのルールは、大っぴらには公開しておらず、人事や組織上のルールとして存在している場合があるので見分けるのが難しいです。
せっかく海外駐在できると思って入社したのに、年齢制限や要件で引っ掛かるのは悲しいですね。
その会社で若くして海外駐在をしている人がいるかどうか、採用ページなどでよく確認しましょう。
海外の売上規模、海外現地事務所の数
その会社が海外で商売を盛んにやっていればいるほど、海外現地事務所が多ければ多いほど、駐在のチャンスは巡ってきます。
トヨタ自動車などは、売上の7～8割が海外です。世界中に現地事務所があり、ビジネスを展開しています。
当然、こういった会社に転職・就職すれば海外駐在員になれる可能性は一気に高まります。
あとは王道ですが、三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅といった総合商社も海外駐在率が高いです。
全社員に占める海外駐在者の割合
社員が1,000人いても1人しか海外駐在していなければ、海外駐在できる可能性は、ほぼないのと同じです。
どうせなら全社員に占める海外駐在者の割合が高いところを見つけましょう。
ちなみに総合商社の全社員に占める海外駐在員の割合は20％程度です。
もちろん、入れ替わり立ち代わり順番に海外に行きますので、全体でみるとほぼ全員海外駐在を経験します。
なお、日本企業で1番全社員に占める海外駐在者の割合が多い会社は、JETROで約4割が海外駐在員として海外に赴任します。
社内の海外駐在員競争率
総合商社のように、順番にほぼ全員が一度は海外勤務をするような会社でない場合、社内の競争に打ち勝つ必要があります。
海外駐在を希望する社員が多い業界・会社であれば競争が激しいですが、基本は国内ビジネスがメインで、海外はおまけというような会社であれば、あんまり海外駐在を希望する人もおらず、希望をしたら海外に行けたという場合もあります。
意外な穴場は食品メーカーです！！
食品メーカーは、これまで国内を主戦場としてきました。
ここ5年間で急激に海外展開を加速させていますが、実は社内にはそれほど海外対応できる人材が育っていないのが現状です。
そもそも海外駐在したいって人が少ないのも特徴です！
英語の勉強を頑張りつつ、仕事で実績をだせれば、海外勤務の可能性は高いと言えるでしょう。
駐在員試験の有無
社内で駐在員試験を定めている場合があります。
例えば、２年以内にTOEIC860点以上取得していること、直近の業務成績が3回連続して良いことなどです。
こういう試験にかかわる情報は、できる限り前もって把握をし、準備をしておきましょう。
以上、これらの点に気を付けると、海外駐在員になれる可能性がグッと近づきます。
転職エージェントの活用
ここまで記載した条件の会社を自分で見つけるのが難しいと思ったら、転職エージェントに相談してみるのも手です。
参考までに、筆者は現在の勤務先に転職する際は、リクルートエージェントという会社を利用しました。
業界最大手ということで、外資系企業、海外駐在案件の優良求人を数多く紹介してもらいました（利用は全部無料です）。
参考までに会社のHPを貼っておきます。
海外駐在にお勧めの国（生活編）
次に、海外駐在しやすい国とそうでない国を生活面からみてみましょう。
もちろん、自分だけではなく、家族を連れて駐在する場合もあると思うので、それらもしっかり考慮にいれましょう。
以下に、チェックポイントをあげます。
・子供の学校
・日本人駐在員の存在
・日本との距離・時差
・物価の問題
順番にみて行きましょう。
食事が美味しい
1週間の観光旅行なら多少食事が合わなくても我慢できますが、年単位でも生活になると食事はメチャクチャ大事です。
この点は、我々日本人にとっては、どう考えてもアジアの方が暮らしやすいです。
特に、タイなんかは日系の外食チェーンが数多く進出していることもあり、手軽に日本食を食べられます。
屋台もたくさん並んでいて、安くておいしいです。
韓国、中国も、日本食の延長みたいな感じなので、食に関するストレスは少ないでしょう。
問題はヨーロッパ、アメリカです！！
1週間なら美味しいんですけど、だんだんお米が恋しくなります。
慣れの問題もありますが、食事に関してはアジアは圧倒的に我々日本人にとっては適応しやすいです。
子供の学校
いずれ日本に帰国するのであれば、子供を日本人学校に通わせるというのは一つの選択肢です。
家の近くに、そういう所があれば良いですが、無い場合は現地の学校に入学させる、あるいはインターナショナルスクールに入学させることになります。
学費は会社が負担してくれるにせよ、日本人が多い国であれば選択肢がたくさんあるので、子供にとって一番適した教育機会を提供することができます。
日本人がほとんどいないような地域で駐在をするとなると、現地語しか話さないようなローカルの学校に子供を入学させないといけない羽目になります。
でも、現実的にはいきなり訳の分からない現地語で授業されても無理でしょ（笑）
日本人駐在員の存在
日本人駐在員が多い国と、そうでない国があります。
アメリカ、中国、タイは日本人駐在員が多く、簡単に現地で日本人を見つけることが出来ます。
駐在員の集まりについては、好き嫌いが分かれると思いますが、駐在員の輪の中に入れば、海外にいても日本人コミュニティーの中で生活することが出来ます。
日本人駐在員が周りにいない方が良いという人もいますが、何かある時に、頼りになる日本人が近くにいるのは心強いものです。
特に、駐在員の家族（妻・子供）にとって大切なネットワークになると思います。
日本との距離・時差
日本と距離が近ければ、週末に帰国できますし、親や友達も簡単に遊びにこれます。
ちょこっと帰国した際に、日本でしこたま日本食材を買って戻れます。
でも、ヨーロッパや南米など、一回の往復にもの凄く時間がかかるところだと、そんなにしょっちゅう行き来することはできません。
こういう国だと日本と時差があるので、日本と連絡を取るのも一苦労です。
物価の問題
物価が安ければ、現地で贅沢な生活ができます。
東南アジアでは、お手伝いさんを雇いたければ雇えるし、毎日外食をしたければ外食し放題です。
ただ、物価が安い国は治安面・衛生面で問題がある場合が多いため、日本人はそれなりにお金を払った方が無難です。
これらを踏まえると、アジア・東南アジアに軍配が上がりそうですね。
給海外駐在にお勧めの国（給料編）
海外駐在員の給与の中には「現地の物価と連動した手当て」というものがあります。
物価の高い国では、現地の物価に合わせて「特別手当」を上乗せする必要がある一方、物価が安い国では＋＠を上乗せする必要がありません。
そういう観点で考えたとき、どういう国に駐在したらたくさん「上乗せ手当」がもらえるかを調べました。
以下、2018年度GDP/per Capitaをベースに管理人が試算しました。
その国の大企業に勤務した際の平均年収
ヨーロッパ
スイス （1,800万円）
デンマーク （1,320万円）
オランダ （1,200万円）
オーストリア（1,100万円）
ベルギー （1,000万円）
ドイツ （1,000万円）
フランス （940万円）
イギリス （920万円）
北 米
アメリカ （1,400万円）
カナダ （1,000万円）
アジア
シンガポール（1,500万円）
香港 （1,100万円）
台湾 （550万円）
タイ （150万円）
ベトナム （60万円）
参 考
日本（900万円）
こう見ると、給与の観点では、スイス、デンマーク、米国、シンガポールあたりに海外駐在すると、手当ても含めて年収は高くなります。
ただし、現地の物価も高いので、体感値としての裕福度合いはタイやベトナムなどと比較すると低くなるでしょう。
もし物価の高い国での駐在が決まったら、最初の引っ越しの際に、日本で日用品を数年分買って現地に送るようにしましょう。
実際、私は50万円分ほど、日本でありとあらゆる日用品を買って現地に事前に送付しました。
これ、実際めちゃくちゃ節約になりました。
まとめ
海外駐在が終わったら家が建つという話を聞いたことはありませんか？
この記事を読んでお分かりのように、それは都市伝説ではなく事実です。
海外駐在期間は、頑張れば年間1,000万は貯金できます。
当然、期間が長くなればなるほど、お金はたまっていきます。
あと、海外駐在の特典としては、お金だけではなく、自分の出世、そして市場価値が劇的に上がります！
海外では、たいていの場合日本よりもポジションが1ランクも2ランクもあがり、責任ある仕事を任されます。
組織の中においても、順当にいけば出世できるかもしれません。
サラリーマンにしては非常に夢があると思いませんか？
海外駐在は上手くやると、一攫千金のチャンスです！
大変なことも多いですが、個人的には一生に一回はやってみてはどうかなと思います！！
中途採用者
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